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  2020年以降に問われる人間像 様々な角度から考えみよう!

  ( 塾長が答えます・・ )

 

サントリーがアメリカのビームなどの銘柄をつ名門企業を一兆円以上の多額の資金を入れて買収したように、国籍を超えての買収はこれからもますます盛んになっていくものと思われる。 逆に、日本の企業が買収されるケースも多くなり、2020年には企業の半分は外資系になるとも言われている。

今、韓国では他国からの移民を受け入れて、日本などでも問題となっている少子化対策をしようとしている。 日本での外国人の数は総人口の1.5%程度であるが、韓国では3%に達している。 したがって、韓国では「多民族国家」という概念が浸透し始めている。

ここで見落としてはならないのは、中国でも韓国でも、米国などに留学したものは自国へ戻らず、米国やカナダなどに移り住む傾向にあり、知識層や富裕層が国外に逃げているという現象に歯止めがかからない。 少子化が進む中で、知識層や富裕層が国外に脱出していくとなれば、著しく国益を損なうことは自明である。 中国では、大気汚染の問題も抱え、富裕層の国外移住の問題はより深刻になっている。 したがって、民主的な国家には世界中から人が集まり、政情不安があったり、一党独裁国家であったり、人権無視が日常的に行われるような国・地域、環境問題を抱えるエリアからは能力のあるもの・富裕層は逃げていくものと思われます。 その国・地域が栄えるということは、経済的にも自然的にも、環境が良いことが絶対条件となりつつあります。

今から2年後、2020年以降に問われる人間像の問題に話を戻すと・・・英語が堪能でないと不自由することは現在でもそうであるが、ますます不自由することになることは明白である・・・文部省によれば、小学校四年生から英語を本格的に入れることになりそうです。 国を超えた買収はますます盛んいなるものとおもわれるからでる。

    ・・・・・・ 少し話はかわりますが・・・・・

常に「客観性」を」有した人間であることが大切ですね。 メディアやネット情報などに惑わされないような人間像ですね。 たかが島一つとは言っても、その領有権から発生する領海とのその下にある資源を考えれば、譲れないことではありますが、その前に冷静に考えてみることです。 国境とか領土、宗教の違い、人種問題、資源と権益、ナショナリズムなどで、どれだけの戦いをしてきたことでしょう。 最近のニュースを見ていると、このメディアやネット情報に操作されていることが多すぎるように思います。 (その国の)外から見ていると分かりやすいですよ。 中国であれば、国内問題が危機的状況にあれば、尖閣諸島の記事や情報を流しますし、韓国でも、大統領の人気回復のために(教科書問題や慰安婦問題などを)執拗にコメントします・・・これらは、国内のまずさから目を逸らすための道具にもなってます。 っで、これは周辺国の話になってますが、同時にこの国の問題でもあることに気が付く「客観性」も問われるわけです。 北方領土問題、竹島の領有権、南シナ海に某国の潜水艦が盛んに出入りしている話とか・・・この国でも同様な情報操作はされていると考えることですね。 逆に、国内では報道されないこともたくさんあります・・・通常兵器だけを考えるとき、世界で一番の軍事大国はアメリカですが、二番目は日本なのです。 イージス艦の保有数で言えば分かり易いのですが、アメリカが90隻程度、日本は6隻位は保有します。 他の国々は一隻か二隻程度しか保有してません。 それには理由があります・・・一隻が2500億円すること、ちなみに、この値段は(10年前のタイの)国家予算に相当する額ですから。 ですから、このイージス艦を一隻所有することのできる国はそれなりの大国ではあります。 戦闘機での50〜70億円はします。 国家予算が100億円に満たない国家もあります。 戦闘機は編隊で行動しますから、六機程度はないと困るわけです。 維持費まで考えれば、それだけでも、300億円程度は必要になりますから、最新の戦闘機を維持することはそれなりの大国でないと不可能なことなのです。

 中国やロシアの軍事的脅威ばかりが話題になりますが、我が国の周囲に及ばす軍事的脅威も忘れないようにしましょう。ちなみに、報道の自由世界ランキングでは、日本は65位とのことです(記者クラブというシステムが存在する限り、この状況は変わらないでしょうね)。